名古屋大学
地震工学・防災グループ

愛 知県では、住民ひとりひとりがインターネット上で簡単に大地震の際の自宅の模擬映像をみたり、地域の防災情報等を得たりすることができる「防災学習シ ステム」を公開しました。このシステムは、住民の防災意識向上を図る啓発モデルの開発を目的とした文部科学省の公募事業「防災研究成果普及事業」（平成 16年度から平成18年度実施）の中で、県及び名古屋大学、名古屋市が連携実施した研究成果「地域防災力向上システム」を活用して整備したものです。

地盤や地形の特徴は地名として残されている場合が多い。また、バス停名には、昔からの地名が残されている場合が多い。そこで、ここでは、種々の文献を参 考に、地名に関する漢字の意味を独自に解釈してみるとともに、上で分類した地名と地盤の対応関係を用いて、名古屋市を対象にバス停名と地盤の関係を調べて みました。

そこで、当研究グループでは、地域の地震危険度や地震災害時の地域対応力を分析し、一般国民一人ひとりに減災対策の必要性を分かりやすく説明するための研究を行っています。

東 海地震・東南海地震はいつ発生してもおかしくない状況にあります。私たちの祖先も大地震で繰り返し被害を受けてきました。しかし、現代社会は、昔に比 べて人口も飛躍的に増大し、住宅地が、台地上から低地へ、あるいは、切り盛りされた丘陵地、埋立地へと拡張されていったことから、災害に対する脆弱性が増 し、被害も遙かに甚大になる可能性が非常に高くなっています。発生が危惧されている巨大地震に対して災害に強いまち・強い社会を構築するためには、国民一 人ひとりが、地震災害を我が事と捉え防災行動へと促す方法論の検討が不可欠です。
そこで、当研究グループでは、現代社会の災害脆弱性や地域の地震危険度を一般国民一人ひとりに分かりやすく説明するための研究として、バス停名と地盤の関係や浮世絵と地盤特性の関係、あるいは各種古地図、古文書の収集・分析などを行っています。

耐 震化率90%を目指した地震防災戦略が策定されたにも関わらず、耐震化の進捗は芳しくありません。その最大の原因は、多くの住民が、地震災害を「わが こと」ととらえていないことにあると考えられます。住民が地震の揺れを「わがこと」と感じられ、いつでもどこでも使える新たなツールが必要です。
また、地震観測システムの充実により、地盤や建物の詳細な揺れを分析したり、将来の地震動予測を行う技術が進展してきました。その一方で、情報量が増えたことにより、波形やスペクトルだけでは、挙動を正確に理解することが難しくなっているという現状もあります。
そこで、当研究グループでは、このような問題を解決するべく、最新のコンピュータ技術を駆使したソフト開発を、民間企業と協力して行っています。

また、当研究グループでは、これまでに防災GISのJ-Map、JAVAを使った防災GIS、各種の波形解析システム、早期地震被害予測システムEMA、環境振動モニタリングシステムMoVIC等のシステムを開発してきています。